メールマーケティングとは?届け先を分けて成果まで測る始め方

メールマーケティングで届け先を分けて送ることを思わせる、色の違う封筒の重なり

「メールマーケティングを始めたいが、メルマガを送るだけで終わらないか」。手元に名刺や資料請求のリストがあっても、誰に何を送ればよいのか、成果をどう測ればよいのかが見えず、不安が先に立つ方は少なくありません。上司に取り組む理由を問われても、うまく説明できないという迷いも重なります。

株式会社街中文学も、自社メディアの記事から実務資料を受け取った方へ、テーマ別の資料と1本の配信の流れで、続きの情報をメールで届ける仕組みを運用しています。本記事は、その運用で決めてきた考え方も交えた説明です。

そこで本記事では、意味とメルマガとの違い、種類の使い分け、少人数で始める手順、開封率で終わらせない数字の見方を、順に示します。最初の1本の流れを決める点検表と、段階ごとに見る数字の表も載せているため、自社の状況に合わせて使えるでしょう。

あわせて、広告メールに必要な同意と配信停止の決まり、配信の道具を選ぶ基準も、同じ流れで整理します。

目次

先に結論:届け先を分けて成果まで測る施策

まず最初に、結論からお伝えします。メールマーケティングとは、見込み客や顧客にメールで情報を届け、問い合わせや購入などの行動につなげる施策です。見込み客とは、まだ買っていないが、将来の顧客になりうる相手を指します。

メルマガの一斉配信は、この施策の手法の1つにすぎません。成果を分けるのは、届け先を分けて送ることと、問い合わせや商談という成果まで数えることです。あわせて、同意と配信停止という法律の決まりを守ることが前提になります。

  • 意味:メールで届けて行動につなげる施策
  • 送り方:入口と段階で届け先を分ける
  • 測り方:開封で止めず商談まで数える
  • 守ること:同意・記録・配信停止の3点

当社が2026年11月15日に「メールマーケティング」の検索上位の解説ページ10件の見出しを数えたところ、9件が配信ツールを、9件がKPI・効果測定を見出しに立てる一方、問い合わせ・商談・売上という最終成果と「特定電子メール法」を見出しにしたページはありませんでした。

調べ始めると、道具選びや開封率に目が向きやすいということです。道具を選ぶ前に、商談までをどう数えるかと、同意をどう取って記録するかの2つを先に決めてください。兼務の少人数で始めるなら、最初に作る流れは1本で足ります。

章の並びは、意味、メリットとデメリット、種類、始め方、KPIと効果測定、法律の順です。

メールマーケティングの意味とメルマガとの違い

メールマーケティングは、メールで見込み客や顧客との接点を作り、行動を後押しする施策です。メルマガはその中の一斉配信という手法で、SNSやメッセージアプリとは役割が違います。

メールで情報を届けて行動につなげる施策

メールマーケティングの目的は、メールを送ること自体ではなく、読んだ人が次の行動を取ることです。次の行動とは、資料のダウンロード、問い合わせ、相談の申し込み、購入などを指します。

相手は、まだ買っていない見込み客と、すでに買った顧客の2つです。見込み客には検討を進める情報を、顧客には使い方や次の提案を届けます。

たとえば、展示会で名刺を交換した人に、後日、課題に合う資料を送ります。資料を読んだ人にだけ、相談の案内を送るといった流れです。ただし、送ってよい相手かどうかは、広告メールは同意を得た相手にだけ送るで確かめます。

名刺、問い合わせ、資料請求で手元に集まる連絡先は、メールアドレスが基本です。この連絡先に、相手の状況に合う内容を続けて届けられる点が、メールの強みになります。

メルマガは全員に送る手法の1つ

メルマガ(メールマガジン)は、登録者全員に同じ内容を定期的に送る手法で、メールマーケティングの一部です。お知らせや新しい記事の紹介など、読み物に近い内容を送る場面で使われます。

違いは、送り方の考え方にあります。メルマガは全員に同じ内容を送る形で、メールマーケティングは、相手の関心や検討の段階に合わせて内容や時期を変える形です。

全員に同じ内容を送ると、登録した理由の違う人たちに同じ話をすることになります。資料を取っただけの人と、すでに相談した人では、知りたいことが違うからです。

とはいえ、メルマガをやめる必要はありません。関係を保つ役割は十分にあります。メルマガを土台にして、送り分けを少しずつ足していく進め方が現実的でしょう。

SNSやメッセージアプリとは届き方と役割が違う

メールは、すでに連絡先を教えてくれた相手との関係を深める手段で、SNSは新しい人に知ってもらう入口です。「メールは古いのでは」という迷いには、古い新しいではなく、役割の違いで答えられます。

SNSは、フォローしてくれた人にも、投稿が毎回表示されるとは限りません。表示のされ方は、各サービスの仕組みに左右されます。

メールは、自社が持つ宛先に直接送ります。誰に、いつ、何を届けるかを、自社で決められる点が大きな違いでしょう。メッセージアプリの公式アカウントなど、登録してもらった相手に届ける手段は、すでに関係のある相手に向けて使う点で、メールと近い役割を持ちます。

新しい人に知ってもらう場はSNSや検索、関係が生まれた相手にはメールで続ける、という分担がよいと判断します。メールなら送る相手と時期を自社で選べ、関係を深めやすいからです。

メールマーケティングのメリットとデメリット

メリットは、自社の連絡先に直接届くことと、反応を人ごとに測れることです。デメリットは、文章づくりの手間と、送りすぎると配信停止や迷惑メール扱いが増える点にあります。

自社のリストに直接届き費用を抑えやすい

メールの強みは、自社がすでに持つ連絡先に、直接、何度でも届けられることです。広告のように、新しい人に見てもらうための枠を毎回買う必要がありません。

手元の名刺、問い合わせ、資料請求の連絡先は、集めるのに時間と費用をかけた財産です。メールは、その財産を次の検討へつなげる手段になります。

ただし、費用がかからないわけではありません。配信の道具の費用は、送る人数や機能で変わりますし、何より文章を書く時間がかかります。費用を抑えやすいのは、新しく人を集める費用と比べたときの話です。

誰がどう反応したかを測りやすい

メールは、誰が、どのリンクを押し、その後どう動いたかを、人ごとに追いやすい手段です。反応した人が分かれば、その人に合う次の連絡を考えられます。

たとえば、料金の案内を押した人と、記事だけを押した人では、検討の進み具合が違うと考えられます。押した内容に合わせて次のメールを変えれば、送り分けの根拠になるのです。

測れることは、直せることにもつながります。件名を変えたときの反応の違いなどを、数字で比べられるからです。ただし、開封の数字は実態とずれることがあります。見るべき数字は、開封率は参考にとどめクリックから見るで説明します。

続けるための文章づくりに手間がかかる

最大の負担は、読んでもらえる文章を、決まった周期で書き続ける手間です。兼務の担当者にとっては、毎回ゼロから考える作業が、続かなくなる原因になりやすいでしょう。

手間を減らす方法は3つあります。1通で伝えることを1つに絞る、書き出しの型を決める、流れを1本だけ作って使い回す、の3つです。

流れを使い回すと、新しい内容を毎回書く量が減ります。最初に作った数通を、登録した人に順に届け続けるだけで、運用が回り始めます。

文章づくりの補助に、AIを使う方法もあるでしょう。件名と本文の型を作る手順は、メルマガの文章をAIで作成する方法|件名と本文の型・続け方で扱っています。

送りすぎると配信停止や迷惑メール扱いが増える

相手に関係のない内容を多すぎる回数で送ると、配信停止や迷惑メール扱いが増えます。配信停止は、受け取りをやめたいという意思表示です。迷惑メール扱いは、メールが通常の受信箱ではなく、迷惑メールのフォルダーに振り分けられることを指します。

迷惑メール率が高い状態が続くと、迷惑メールに振り分けられるメールが増えると、Googleのメール送信者のガイドラインは説明しています。具体的な数字は、配信停止率と不達率で信頼の傷みを見るをご覧ください。

防ぐ方法は、頻度を先に決めて登録時に伝えること、相手の関心に合う内容に絞ること、配信停止の方法を分かりやすく示すことです。配信停止の方法が複雑だと、受け手は停止の手続きをしないことがあります。迷惑メールのフィルターで拒否し続ける例があると、総務省・消費者庁のガイドラインは指摘しています。

メールマーケティングの種類と使い分け

種類を選ぶ軸は、誰に、いつ、何のために送るかの3つです。主な4つを表に並べ、BtoBで記事や資料を届けるときの考え方を最後に示します。

メールの種類を相手の関心で使い分けることを思わせる、並んだ色とりどりの封筒と開いた1通

4つの種類は、送る相手、タイミング、目的が次のように違います。

種類 送る相手 送るタイミング 主な目的
メルマガ 登録者全員 決めた周期で定期的に 関係を保つ
ステップメール 登録や資料請求をした人 登録後に日数を空けて順番に 検討を段階的に進める
セグメントメール 関心や段階が同じ人 行動や属性に合わせて 関心に合う情報を届ける
休眠顧客向けメール しばらく反応のない人 動きが止まったとき 関係を取り戻す

メルマガは登録者全員に定期的に届ける

メルマガは、登録者の関心が近いときに向く手法です。送る内容は、新しい記事の紹介、業界のニュース、お知らせなどが中心になります。

強みは、流れが単純で続けやすい点です。弱みは、相手ごとの状況に合わせられず、反応が分かれる点にあります。

最初のうちは、メルマガで定期的に接点を持ち続け、反応のあった人の記録を残す使い方が現実的です。その記録が、のちに送り分ける材料になります。

頻度は、守れる周期で決めましょう。続けられない頻度で始めると、途切れた時点で関係も止まってしまいます。

ステップメールは登録後に順番に届ける

ステップメールは、登録や資料請求をきっかけに、あらかじめ決めた順で複数のメールを届ける手法です。登録した日を起点に送るため、誰もが同じ順で読みます。

たとえば、登録直後にお礼と資料の使い方、数日後によくある失敗、さらに数日後に事例と相談の案内、という順に並べます。日数はあくまで一例にすぎず、読む負担と検討の速さを見て決めましょう。

向いているのは、入口がはっきりした相手です。資料を受け取った人は、その資料のテーマに関心があると分かります。関心が分かる相手には、続きの話を順に届けやすいのです。

作る手間は最初に集中しますが、完成すれば新しい登録者にも同じ流れが届きます。配信の道具によっては、この送信を自動で行えます。兼務の担当者が最初に作る1本として、向いた手法です。

セグメントメールは関心や段階で送り分ける

セグメントメールは、関心や検討の段階が同じ人のグループごとに、内容を変えて送る手法です。セグメントとは、共通の条件で分けた相手の集まりを指します。

分ける条件は3つあります。業種や会社の規模などの属性、どの記事や資料に反応したかという行動、資料請求だけなのか相談まで進んだのかという段階です。

サイトで見たページに合わせて送るリターゲティングメールも、行動で分けるセグメントメールの一種です。見たものに合う内容を届けるため、読まれやすくなります。

最初から細かく分ける必要はありません。2〜3のグループに分け、それぞれに1通ずつ送るところから始めます。分け方は、手元のリストを入口と段階で分けるで説明します。

休眠顧客へのメールで関係を取り戻す

休眠顧客向けのメールは、以前に接点があったものの、いまは反応のない相手に、関係を取り戻すために送るメールです。休眠顧客とは、過去に購入や問い合わせをしたのに、一定期間やり取りが途絶えている相手を指します。

内容は、売り込みよりも、役に立つ資料や近況の案内が向いています。「いまも情報が必要か」を尋ねるメールも、試すとよいでしょう。反応した人だけを、次の流れに戻します。

送り続けても反応がない相手には、送るのをやめる判断も必要です。反応のない相手に送り続けると、迷惑メール扱いや配信停止につながるからです。期間は自社で決めます。

取引のあった相手でも、配信停止の求めを受けたら送れません。この決まりは、送信者の情報と配信停止の方法を書くで確かめます。

BtoBは記事や資料で長い検討を支える

BtoBでは、1通で売り込むより、検討の段階ごとに役立つ記事や資料を届けて、長い検討を支える使い方が向いています。BtoBとは、企業が企業に商品やサービスを提供する取引のことです。

法人の購入は、検討の期間が長く、複数の人が関わることが多い傾向があります。1通目から相談を迫るより、課題に気づく段階、比べる段階、決める段階に合う内容を順に届けるほうが、読まれやすくなります。

段階の整理は、カスタマージャーニーとは?意味とマップの作り方・活かし方をご覧ください。届ける資料の作り方は、ホワイトペーパー制作の手順|構成・テーマ設計とリード獲得が参考になります。

記事から登録してもらい、メールで育てる流れは、AIブログとメルマガの連携|読者を顧客に育てる5ステップで扱っています。リストそのものを集める方法は、リード獲得の手法と選び方|必要な件数は商談数から逆算するを見てください。

メールマーケティングの始め方5ステップ

始め方は、目的を決める、リストを分ける、流れを1本作る、1通を書く、頻度と時間を試す、の5ステップです。配信の道具は、この5つが決まってから選びます。

メールマーケティングの最初の1本の流れを紙に書き出す場面を思わせる、眼鏡と鉛筆と黄色い封筒

目的を問い合わせや商談から決める

目的は、メールの数字ではなく、問い合わせや商談など、最後に起きてほしい行動から決めます。開封率やクリック数は、その行動に近づいているかを見るための、途中の数字です。

決め方は、まず過去の問い合わせや商談が、どの入口から来たかを見ます。次に、メールで増やせそうな分を、月ごとの件数で書きます。たとえば「月に相談の申し込みを◯件増やす」という形です。

上司から「問い合わせを増やしたい」と言われた場合も、同じ手順で数に直せます。数にしておけば、半年後に続けるか止めるかを判断しやすくなるでしょう。

最終の目標と途中の指標の関係は、KGIとは?KPIとの違いと決め方、Web集客での設定例で扱っています。

手元のリストを入口と段階で分ける

リストは、どの入口から登録した人か、いまどの段階にいるかの2つで分けます。入口は、名刺交換、資料請求、問い合わせ、セミナー参加、既存顧客などです。段階は、情報を集め始めた、比べている、相談済み、のように、検討の進み具合で見ます。

名簿は、最初は表計算ソフトで足りるでしょう。1行に1人を書き、列に入口、登録日、段階、同意の有無を並べます。最初から細かく分けなくても、入口だけ分けておけば、送る内容を変えられます。

大事なのは、同意の有無の列です。広告のメールを送れる相手かどうかは、入口ごとに決まりが違います。確かめ方は、広告メールは同意を得た相手にだけ送るをご覧ください。

誰に何を送るかの流れを1本だけ作る

最初に作る流れは、1本だけにします。流れとは、誰に、どの順で、何通送り、最後に何をしてもらうかの設計を指します。流れが多いと、点検する対象が増え、兼務の担当者では回らなくなるでしょう。

1本目は、登録数が最も多い入口か、問い合わせに最も近い入口から選びます。次の点検表で、6つを決めます。

  1. 入口:誰が、どこから登録したか
  2. 悩み:その人は何に困っているか
  3. ゴール:最後に取ってほしい行動は何か
  4. 通数と間隔:何通を、何日おきに送るか
  5. やめどき:反応がないときどうするか
  6. 引き継ぎ:反応した人を誰が追うか

6つが1枚に書ければ、最初の流れは完成です。細かな文面は、そのあとで作れば間に合うでしょう。

当社メディアの資料案内の運用ルール(2026年10月)では、案内する資料を、記事の主題ごとに4つの資料セットにまとめています。資料セットは、記事制作、SEO、データベースSEO、LLMOの4つです。配信の流れは記事ごとに増やさず、既存の新規登録向けの流れを1つ使い回します。

どの資料を受け取ったかで関心のテーマが分かれるため、流れを増やさなくても、入口で送り分けられるのです。流れを記事の数だけ作ると、点検する対象も記事の数だけ増えます。

反応した人を営業へ渡す基準は、ホットリードとは?見分けるサインと自社基準、スコアの付け方をご覧ください。

1通で伝えることを1つに絞って書く

1通で伝えることは1つに絞り、押してほしいリンクも1つにします。あれもこれも入れると、何をしてほしいかが伝わらず、どれも押されません。

件名は、開く前に中身が分かる言葉にします。送信者名は、誰からのメールかが分かる形にしましょう。書き出しには、「資料をダウンロードいただいた方へ」のように、なぜこのメールが届いたのかを一文で書きます。

本文は、相手の悩み、その答えの要点、次の1つの行動の順です。売り込みを先にせず、読んで役に立つ内容を先に置きます。

配信の頻度と時間を決めて試す

配信の頻度と時間は、読者の負担にならず、自社が続けられる量で仮に決め、反応を見て動かします。最初から正解は分かりません。

頻度の出発点は、週1回から月2回ほどの範囲で、守れる周期を選ぶことです。続けられない頻度で始めると、途切れて関係が冷えます。多すぎると配信停止が増えます。

送る時間も、仮に決めて試しましょう。平日の朝など、読者が仕事でメールを確認しそうな時間帯を選び、数回送って反応を比べます。

登録の時点で、頻度を伝えておくと安心です。総務省・消費者庁のガイドラインは、送る頻度が多い場合などに、同意を得る際、その内容を受信者へ伝えることを推奨しています。

配信ツールは送る数と送り分けで選ぶ

配信ツールは、送る人数と送り分けの細かさで選びます。配信ツールとは、メールの一斉送信と、結果の確認、配信停止の受付をまとめて行う道具のことです。

選ぶ基準は、次の5つです。

  • 送る人数に対して費用が合うか
  • 属性や行動で送り分けられるか
  • 配信停止が自動で処理されるか
  • 結果を人ごとに見られるか
  • いまの名簿や顧客管理とつながるか

MAツールは、見込み客の行動の記録、点数付け、メール配信を自動で行う、より大きな道具を指します。送る人数が少なく、流れが1本のうちは、そこまで必要ない場合が多いでしょう。

迷ったときは、配信停止が自動で処理されるかを最優先にします。受付漏れは、法律に反する送信につながるからです。各社の資料や試用で、上の5点を確かめましょう。

今泉の視点:私は、メールの送り分けは、流れを増やすより入口で決めるべきだと判断します。当社は資料の受け皿を4つにまとめ、配信の流れを1つ使い回しているため、記事が増えても点検する対象が増えません。どの資料を取った人かで関心が分かれるので、少人数の運用でも送り分けが回るからです。

メールマーケティングのKPIと効果測定

KPIとは、最終の目標に近づいているかを確かめる、途中の数字のことです。数字は、届く、続けてもらえる、開く、押す、動く、商談になる、の順に置き、開封率は参考にとどめます。

段階ごとに見る数字と、低いときに直す箇所は、次の表のとおりです。

見る段階 見る数字 数え方 低いときに直す箇所
届く 不達率 届かなかった通数÷送った通数 宛先の誤り・古い連絡先
続けてもらえる 配信停止率 配信停止した人÷届いた人 頻度・内容と相手のずれ
開く 開封率 開いた人÷届いた人 件名・送信者名
押す クリック率 リンクを押した人÷届いた人 本文の要点・リンクの位置
動く 資料請求・問い合わせ数 メール経由で完了した人の数 受け皿のページ・フォーム
商談になる 商談数・受注数 営業が商談と認めた件数 営業へ渡す基準・連絡の早さ

開封率は、受信側の仕組みで実態とずれることがあるため、参考の数字として扱います。

開封率は参考にとどめクリックから見る

開封率は、件名を比べる目安にとどめ、成果の判断はクリック以降の数字で行います。開封率とは、届いたメールのうち開かれた割合のことです。

理由は、開封の数え方が受信側の仕組みに左右されるからです。Appleは、「『メール』でのアクティビティを保護」という機能で、送信者が受信者のメールのアクティビティを知ることを防ぐと説明しています。Appleのメールアプリなどでこの機能を使っている受信者の場合、メールを開いたかどうかにかかわらず、リモートコンテンツがバックグラウンドで読み込まれます。

リモートコンテンツとは、メールの外から読み込まれる画像などのことです。開封を、こうした読み込みの記録で数える道具では、読んでいない人まで開封と数えるおそれがあるでしょう。Googleも、自社は開封率を追跡しておらず、第三者が報告する開封率の正確性を検証できないと説明しています。

さらに、開封率の低さは、届きにくさや迷惑メール分類の問題を示す正確な指標になるとは限らない、ともGoogleは述べています。この2つの説明から、開封率の上下だけで施策の良し悪しを決めるのは避けるべきです。使うなら、同じ道具で条件をそろえた前後比較に限り、成果の判断はクリックとその先の行動で行います。

問い合わせや商談までつなげて数える

メールの成果は、クリックで止めず、問い合わせや商談まで同じ人で結んで数えます。クリックは興味を示した印にすぎず、売上や商談は、別の記録にあるからです。

数え方は、次の3つの手順です。

  1. リンクに、メール経由と分かる目印を付ける
  2. 問い合わせの記録に、その目印を残す
  3. 営業の商談の記録と突き合わせる

最後に、商談や受注になった人を、メール経由の人から数えます。月に1度、営業と同じ表を見る場を作ると、メールの貢献を同じ数字で話せるでしょう。

途中の成果の選び方は、マイクロコンバージョンとは?最終成果につながる指標の選び方をご覧ください。指標全体の置き方は、コンテンツマーケティングのKPI設定|指標の選び方と運用が参考になります。

配信停止率と不達率で信頼の傷みを見る

配信停止率と不達率は、リストと内容が相手との信頼を傷めていないかを見る数字です。不達率は、宛先が存在しないなどで届かなかった割合、配信停止率は、受け取りをやめた人の割合を指します。

どちらかが急に上がったら、送り方を見直すサインです。配信停止が増えたときは、頻度や内容が相手の関心とずれていないかを疑います。不達が増えたときは、古い連絡先や入力の誤りが混じっていないかを確かめましょう。

迷惑メールの目安は、Googleのメール送信者のガイドラインに数字で示されています。Gmail宛てのメールについて、Googleの管理画面(Postmaster Tools)で報告される迷惑メール率を0.30%未満に保つことを要件とし、0.10%未満に保つよう案内しています。この率はGoogleが集計する値で、配信ツールで自社が数える苦情の件数とは別物です。0.10%は1,000件に1件、0.30%は1,000件に3件の割合です。

Gmailアドレスに1日5,000通を超えて送る場合は、ワンクリックで配信停止できる仕組みなども求められます。送る数が少なくても、配信停止を簡単にする方向は同じです。

1回に変えるのは件名か本文の1か所だけ

改善のための試験は、1回に1か所だけ変えて、同じ条件で比べます。ABテストとは、2つの案を同じ条件で比べる試験のことです。たとえば、件名だけ、あるいは本文の1つの要点だけを変えます。

2か所以上を同時に変えると、どちらが効いたのか分かりません。リストを半分に分け、AとBを同じ日時に送り、クリック率や、その先の行動の数で比べます。

リストが少ないうちは、差が偶然で生じることも多くなります。1回の結果で決めず、同じ型の試験を数回重ねて、同じ向きの差が続いたときに採用するとよいでしょう。

試す順番や、勝ち負けの決め方は、広告のABテストのやり方|試す順番と勝ち負けを決める数字が参考になります。広告の記事ですが、考え方はメールの件名や本文にも使えます。

法律と運用で押さえる注意点

広告・宣伝のメールにかかる法律は、特定電子メール法(特定電子メールの送信の適正化等に関する法律)です。柱は、事前の同意、同意の記録、送信者情報と配信停止の方法の表示の3つです。ここでは、条文と、総務省・消費者庁のガイドライン(平成23年8月)をもとに、要点を示します。

広告メールを送る前に相手の同意を確かめることを思わせる、開いたクリーム色の封筒

広告メールは同意を得た相手にだけ送る

広告・宣伝のためのメールは、原則として、事前に送ることへ同意した人などにしか送れません。この決まりを、事前の同意を求めるという意味で「オプトイン」と呼びます。

対象は、営利目的の団体や営業を営む個人が、自社や他社の営業の広告・宣伝の手段として送るメールです(法第2条・第3条第1項)。商品の案内はもちろん、広告・宣伝のサイトへ誘導するメールも含まれます。一方、取引の事務連絡や料金の請求のお知らせで、広告や宣伝を含まないものは対象外です。

同意とは、受信者が、広告・宣伝メールが送られることを認識したうえで、賛成の意思を示すことです。登録フォームでは、送る旨と送る会社の名前を、目立たない小さな文字や長い規約の奥に隠さず、分かる形で示します。

ガイドラインは、可能な場合には、同意のチェックボックスを初期状態でオフにすることも推奨しています。第3条や第4条を守っていないと認められ、必要があるときは、総務大臣と内閣総理大臣が送り方の改善を命じることができます(法第7条)。

同意を得た記録を残しておく

同意を得た相手については、同意を得たことを示す記録を、決められた期間、保存する義務があります(法第3条第2項)。

保存する内容は、同意した人のメールアドレスごとに、同意を得た時期と方法などの状況を示す記録です。ウェブのフォームで同意を得た場合は、メールアドレスの一覧に加えて、同意を求めた画面の定型的な部分を残す方法もあります。

保存期間は、原則として、その相手に広告・宣伝メールを送らないこととなった日から1か月を経過する日までです。つまり、送り続けている間は残し、送るのをやめたら、そこから1か月は残します。法第7条の命令を受けた場合は期間が変わるため、条文とガイドラインの図で確かめてください。

トラブルに備えて、同意の取り方を説明できる記録を残すことも、ガイドラインは推奨しています。なりすましの登録で他人のアドレスに送らないよう、確認メールへの返信で同意を確定する「ダブルオプトイン」が推奨される場合もあります。

送信者の情報と配信停止の方法を書く

広告・宣伝のメールには、送信者の名称と、配信停止を受け付ける連絡先などを、受信者が分かる場所に表示しなければなりません(法第4条)。表示する事項は、法第4条と同法の施行規則(総務省令・内閣府令)第9条で、次のとおり定められています。

  • 送信者の氏名または名称
  • 配信停止を受け付けるアドレスやURL
  • 配信停止を求められる旨
  • 送信者の住所
  • 苦情や問い合わせの連絡先

送信者の名称は、正式な氏名や名称を書きます。サービス名や屋号、ブランド名だけでは、送信者名を表示したことになりません。名称と配信停止の連絡先は、本文の最初か最後など、受信者が見つけやすい場所に置きます。

配信停止の求めを受けたら、その意思に反して広告メールを送ってはいけません(法第3条第3項)。求める方法は、メールなど任意で、特別な様式はありません。何度もクリックしないとたどり着けない配信停止の案内は、表示として不適当だと、ガイドラインは述べています。

名刺交換や公開アドレスにも決まりがある

名刺交換や公開アドレスの相手は、同意がなくても送れる場合がありますが、条件つきです(法第3条第1項第2号〜第4号)。

名刺などの書面で、メールアドレスを自社へ直接渡してくれた人には、同意がなくても送れる場合があります。また、取引関係にある人も例外の1つです。取引関係とは、社会通念上、明示の拒否がなければ広告・宣伝メールが送られることを許容していると認められる関係を指します。一度買っただけでは、これに当たらない場合もあるでしょう。

インターネットで連絡先のメールアドレスを公表している団体や、営業を営む個人も例外です。ただし、アドレスと一緒に、広告メールを送らないよう求める文言があるときは、例外に当たりません(施行規則第3条)。

例外の相手でも、配信停止を求められたら送れません。また、名刺を渡した相手と送信者が別の会社になる場合は、通知の相手が特定されている必要があるため、判断が難しくなります。

当てはまるかどうかは、メールの内容や相手との関係で変わるため、ここでは断定できません。迷うときは、総務省や消費者庁の公式の窓口、弁護士などの専門家に確かめてください。条文は改正されることがあるため、最新の内容は公式の資料でも確認しましょう。

メールマーケティングのよくある質問

よく出る疑問は、効果、配信ツールの要否、頻度、外部支援の4つです。それぞれ短く答えます。

メールマーケティングは今でも効果がありますか?

メールマーケティングは、目的と届け先が合えば、今も成果につなげられる施策です。効果は開封率ではなく、問い合わせや商談の数で確かめます。自社の記録で数えれば、続けるか止めるかを判断できます。

配信ツールがなくても始められますか?

配信ツールは、送る人数が増えたときに必要になる道具です。送る相手が少ないうちは、表計算ソフトの名簿で同意と配信停止の状況を管理し、手作業で送ることもできます。ただし、誤送信と配信停止の受付漏れが起きやすいため、人数が増える前に道具を検討します。

配信の頻度はどれくらいがよいですか?

配信の頻度は、読者の負担にならず、自社が続けられる量が基準です。出発点の例は、週1回から月2回ほどで、仮に決めて反応を見ます。配信停止率が上がったら、頻度か内容を見直しましょう。

外部に支援を頼むなら何を任せればよいですか?

外部への依頼は、自社で続けにくい作業を任せるのが基本です。たとえば、届け先の分け方と流れの設計、記事や資料の制作、結果の見直しです。目的、同意の管理、商談への引き継ぎは、自社で持ちます。

まとめ

メールマーケティングは、見込み客や顧客にメールで情報を届け、問い合わせや商談につなげる施策です。届け先を入口と段階で分けて送り、成果は開封で止めず商談まで数えます。広告のメールは、同意、記録、配信停止の3点を押さえて送ります。

まずは手元のリストを入口と段階で分け、最初の1本の流れを点検表の6項目で決めてみてください。具体的な設計や優先順位は、リストの数、商材、営業の体制によって変わります。迷うときは、株式会社街中文学のSEOコンサルティングでもご相談をお受けしています。

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この記事を書いた人

株式会社街中文学 代表。DBSEO(データベース型SEO)・LLMO(AI検索最適化)・コンテンツマーケティングを専門に、東証上場企業や月間4,500万セッション級メディアのSEO支援を行ってきました。本メディアの全記事を執筆・監修しています。

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