ダイレクトマーケティングの意味と手法|小さく始める5ステップ

黒い背景に置かれた一通の白い封筒、相手に直接届ける案内を思わせる写真

「上司にダイレクトマーケティングの施策を考えるよう言われたが、広告やDMと何が違うのか、何から始めればよいのか分からない」。手法が多くて自社に合うものを選べない、本当に成果が出るのか、法律は大丈夫かという不安も重なります。少人数のチームでは、失敗できない分、なおさら慎重になるでしょう。

そこで本記事では、ダイレクトマーケティングの意味とマス広告との違い、主な手法の向き不向き、小さく始める5ステップを順に示します。手法を1つに絞った計画を、1枚にまとめられる流れです。

あわせて、見るべき数字と改善の回し方、メリットとデメリット、メールと個人情報の決まりも、同じ流れで解説します。

目次

先に結論:反応を数えて直すマーケティング手法

ダイレクトマーケティングは、企業が顧客一人ひとりと直接やりとりし、返ってきた反応を数えて、次の打ち手を直していく手法です。郵送のDM、電話、メール、Web広告、オウンドメディアなど、使う手段は幅広く選べます。

マス広告との違いは、反応を一人ずつ数えられる点です。マス広告は、テレビや新聞のように多くの人へ一度に届ける広告で、どの広告で売れたのかが分かりにくくなります。ダイレクトマーケティングは相手を絞って届け、問い合わせや申し込みの数まで追いかけます。

ダイレクトレスポンスマーケティングは、広告に申し込み先を付けて、見た人にすぐ行動してもらうやり方です。このあとも、ダイレクトマーケティングの一部として扱います。

中小企業が小さく始めるなら、手法を1つに絞り、商談や成約という最終成果まで数えるのが基本です。そのうえで、メールの広告には事前の同意が、個人情報には利用目的の説明が欠かせません。

このあとは、意味とマス広告との違い、手法の向き不向き、始め方5ステップ、測る数字、メリット、デメリットと法律の順に整理します。

ダイレクトマーケティングの意味とマス広告との違い

ダイレクトマーケティングは、顧客に直接働きかけ、反応を数えて改善する手法です。マス広告との大きな違いは、反応を個人単位で数えられることにあります。

比べる点 マス広告 ダイレクトマーケティング
届ける相手 不特定多数 絞り込んだ個人や企業
届け方 同じ内容を一斉に 相手に合わせて個別に
反応の数え方 広告と売上を結びにくい 反応を相手ごとに数える
顧客のデータ 個人の情報は残りにくい 自社に記録が残る
向く目的 名前を広く知ってもらう 問い合わせや購入を増やす

向く目的の行は、ここまでの整理から導いた目安です。どちらかが優れているのではなく、役割が違います。

顧客と直接やりとりして反応を数える手法

ダイレクトマーケティングは、企業が顧客一人ひとりと直接やりとりし、返ってきた反応を数えて、次の打ち手に生かす手法です。反応とは、問い合わせ、資料請求、申し込み、購入のように、相手が起こした行動のことです。

米国の無料公開教科書『Principles of Marketing』(OpenStax、2023年)の説明とも重なります。教科書は、個々の消費者と直接やりとりし、何らかの行動を起こしてもらうことを目的にした手法だと説明しています。

特徴は次の3つです。相手を絞って届けること、申し込みの入口を用意すること、反応を数えて記録することです。

架空の例で考えましょう。製造業向けの部品を売るA社が、展示会で名刺を交換した企業に、事例集の案内を送ります。申し込みの数とその後の商談の数を記録し、次の案内を直していく流れです。

通信販売から広がった考え方

ダイレクトマーケティングという言葉は、通信販売の広告人だったレスター・ワンダーマン氏が、1961年に初めて使ったと広く言われています。ニューヨーク・タイムズの2019年の追悼記事が、そう伝えています。

同記事によると、ワンダーマン氏は、郵便やカタログで売る通信販売の会社で経験を積みました。その考え方を広げようと、ニューヨークの通信販売の業界団体での講演で、初めてこの言葉を使いました。本人は、手法自体は前からあったが、定義も戦略もなかったと語っています。

ワンダーマン氏のチームが使った手段は、郵便、電話、新聞や雑誌の折り込みなどです。郵便番号や調査会社のデータで、見込みの高い人を選びました。注文用の無料の電話番号や、切手の要らない返信用の申込カードを付けて、反応を取りやすくしました。

1990年代にインターネットが広がると、活用の機会が大きく増え、利用者に関するデータも急に増えたと、同記事は書いています。手段が変わっても、相手を選び、申し込みの入口を用意し、反応を数える点は変わりません。

マス広告との違いは反応を一人ずつ数えること

マス広告との違いは、反応を一人ずつ数えて、その結果から打ち手を直せる点です。前の表でいえば、「反応の数え方」の行にあたります。

OpenStaxの教科書は、マス向けの広告では、テレビやラジオのどのCMで売れたのかを結びつけにくいとの説明です。ネットを使った直接的な手法なら、メールや動画、ウェブサイトでの相手の動きから、成果を追えるとも書いています。

ニューヨーク・タイムズの追悼記事も、ダイレクトマーケティングを、あらかじめ選んだ人に個別の広告を送る手法と位置づけました。一般の広告が使う「ばらまき型」とは、対照的なやり方として書かれています。

反応を数えるコツは、案内ごとに入口を分けることです。専用の電話番号やURLを付ければ、どの案内から来たのかが分かります。ただし、マス広告にも名前を広く知ってもらう役目があるため、どちらを使うかは目的で決めましょう。

ダイレクトレスポンスマーケティングとの関係

ダイレクトレスポンスマーケティングは、広告に申し込み先を付けて、見た人にすぐ行動してもらうやり方です。ダイレクトマーケティングの一部として扱うと、整理しやすくなります。OpenStaxの教科書も、電話番号やウェブサイトを示してすぐ行動を促すテレビ広告を、ダイレクトマーケティングの一種に挙げています。

ここでの使い分けは、次のとおりです。ダイレクトレスポンスは「広告を見たその場の反応を取る入口づくり」、ダイレクトマーケティングは「その後の顧客データの収集と、関係づくりまで含む全体」です。

言葉の線の引き方に決まった基準はなく、社内で意味がそろっていないと会議が混乱します。どちらを指すのかを、先に決めておきましょう。

ダイレクトマーケティングの手法と向き不向き

手法は、相手が連絡を許可してくれているかどうかを手がかりに選びます。郵送のDMと電話は相手を絞れる分だけ手間がかかり、メールとメッセージアプリは許可が前提です。Web広告とLP、オウンドメディアは、新しい相手との入口になります。

白い背景に並ぶ三通の白い封筒、手法ごとに届け方を選ぶことを思わせる写真
手法 向く相手 反応の入口 先に決めること
郵送のDM 住所を知っている顧客 返信はがき・専用URL 送る相手の名簿
電話 連絡を待っている相手 通話での申し込み 電話してよい相手の範囲
メール 同意をくれた相手 メール内のリンク 同意の取り方と記録
メッセージアプリ 友だち登録をした相手 トーク画面のボタン 配信の頻度と停止方法
Web広告とLP まだ接点のない相手 LPの申し込みフォーム 案内ごとの入口の分け方
オウンドメディア 課題を調べている相手 資料ダウンロード 記事ごとの役割

表の内容は、本記事の整理から導いた目安です。自社の相手と商材に合わせて読み替えてください。

郵送のDMと電話は相手を選んで届ける

郵送のDMと電話は、住所や電話番号を知っている相手に、1件ずつ働きかける手法です。OpenStaxの教科書は、郵送のDMを、年齢や収入、郵便番号、購買の行動などで相手を絞って送れる手法と位置づけています。手元に届くので目に留まりやすい反面、読まずに捨てられやすい弱点もあります。

電話が力を発揮するのは、相手が連絡を待っている場面です。たとえば、資料請求の直後に確認の電話を入れる場面です。

法律の決まりも確かめましょう。個人向けの電話勧誘では、契約しない意思を示した相手への勧誘が、特定商取引法の第17条で禁じられています。

ただし、買い手が営業のために結ぶ契約には、これらの規定は適用されないと、同法の第26条が定めています。取引の形によって扱いが変わるため、迷うときは専門家に確かめてください。

企業向けでも、断られた相手に電話を続けない運用が、信頼を守ります。送る名簿は、利用目的を伝えて集めた相手を中心にしましょう。集め方は後の章で確かめます。

メールとメッセージアプリは許可をくれた相手に送る

メールとメッセージアプリは、受け取ってよいと許可をくれた相手に送るのが前提の手法です。OpenStaxの教科書は、メールを「許可にもとづくマーケティング」とも呼び、同意のあとも配信を止める選択肢を用意するよう求めています。ほかの手段より費用を抑えて、絞り込んだ相手に届けやすい点も特徴です。

日本の場合、広告のメールには事前の同意を求める決まりがあり、その中身は後の章で整理します。配信の設計は、メールマーケティングの記事を参照してください。

メッセージアプリは、友だち登録が、受け取りを許可した合図になります。送る回数が多すぎると解除されやすいため、頻度と停止の方法を先に決めましょう。サービスごとの規約も、あわせて確かめてください。

Web広告とLPは反応の入口を広く作る

Web広告とLPは、まだ接点のない相手に向けて、申し込みの入口を広く作る手法です。LPとは、広告から最初に開かれる、1つの目的に絞ったページのことです。

OpenStaxの教科書は、ネットを使った直接的な手法を、個々の相手に行動を求める案内を届け、成果を追いやすいものとして説明しています。

広告とLPは、約束する内容をそろえることが大切です。広告で「事例集がもらえる」と伝えたなら、LPの冒頭でも同じ内容を示し、申し込みの入口を1つに絞ります。

入口を案内ごとに分ければ、反応を比べられます。LPの直し方は、LP改善の記事を参照してください。

入口を広げるほど、費用も増えます。最初は1つの広告と1つのLPから始めましょう。

オウンドメディアは見込み客を集めて育てる

オウンドメディアは、課題を調べている見込み客を記事で集め、資料ダウンロードなどの入口から連絡先を受け取って育てる手法です。見込み客とは、まだ買っていないが、関心を持っている人のことです。

OpenStaxの教科書は、役に立つ内容を届けるコンテンツマーケティングやブログも、ダイレクトマーケティングの手段に含めています。目的は、訪問者に行動してもらい、顧客につなげることだと説明し、更新を続ける必要があるとも書いています。

検討に時間がかかる商材では、記事を読まれて終わらせず、資料ダウンロードで連絡先を受け取り、メールで続きの情報を届ける流れが合うでしょう。記事を書き続ける手間と、成果が出るまでの期間は、後のデメリットの章で触れます。

ダイレクトマーケティングの始め方5ステップ

始め方は5ステップです。最終成果を決め、相手とデータを決め、申し込みやすい次の一歩を用意し、手法を1つで試し、反応を数えて直します。まず1枚の計画にまとめてから、動き出しましょう。

矢が刺さったアーチェリーの的、届ける相手を絞って小さく試すことを思わせる写真

目的と最終成果を1つに決める

最初に、この施策で最終的に何を増やしたいのかを1つに決めます。最終成果とは、商談、成約、契約の継続のように、売上に近い結果のことです。

反応は、最終成果の手前に置く目印です。たとえば、会計ソフトの導入を支援する架空のA社なら、最終成果を「導入の契約」、反応を「資料請求」と「無料相談の申し込み」と決めます。

反応だけを目標にすると、申し込みは増えても商談にならない状態に陥りやすくなります。最終成果から逆に決めておけば、後の章で数える数字も自然に決まるでしょう。

届ける相手と集める顧客データを決める

届ける相手は1つの層に絞り、集める顧客データは、次の連絡に使う最小限の項目に決めます。絞り込みは、業種、会社の規模、担当者の役割のように、自社の商材に合う条件で行います。考え方はSTP分析の記事を参照してください。

データは、会社名、氏名、メールアドレス、申し込んだ資料の名前など、次の連絡に必要な項目に限ります。個人情報保護委員会のガイドラインは、利用する必要がなくなった個人データを、遅滞なく消去するよう努めることを求めています。項目が多いほど、管理の手間も増えるでしょう。

集める前に、何のために使うのかを決めて、相手に伝えます。伝え方は後の章を参照してください。

申し込みやすい次の一歩を用意する

反応を取る入口は、相手の負担が小さい次の一歩にして、読む・入力する邪魔をしない出し方で用意します。いきなり商談を求めたり、入力項目の多いフォームを出したりすると、相手は離れやすくなります。

資料のダウンロードのような軽い一歩から始めましょう。フォームの直し方は、EFOの記事で解説しています。

株式会社街中文学の「当社メディアの案内の運用ルール(2026年10月)」が、その一例です。画面をスクロールしても下に追いかけて出る案内を、本文の主な案内が無料相談の記事でも、記事のテーマに合う資料ダウンロードにそろえています。資料を受け取った後で無料相談へ案内し、最初の行動の負担を小さくするためです。

表示するのは、1画面分以上スクロールし、本文の最初の見出しが画面の上のほうに入ってからです。本文の案内枠やフッターが見えているときと入力中は隠し、閉じた後は同じ記事の同じ訪問中は出し直しません。これは運用の決まりで、効果を示す数字ではありません。

手法を1つに絞って小さく試す

手法は1つに絞り、少ない相手と短い期間で試します。複数を同時に動かすと、どの手法が効いたのかを分けられないためです。

選ぶときは、相手の連絡先と許可を持っているかどうかを手がかりにします。連絡先を持ち、連絡してよい許可もある相手には、メールや電話、郵送のDMが向きます。持っていない相手なら、Web広告やオウンドメディアが入口になるでしょう。

試す前に、期間と相手の数、やめる基準を決めておきます。たとえば、取引先リストの一部に絞り、1か月分の配信で反応を見る進め方です。

反応を数えて1か所ずつ直す

反応を数えたら、直す場所を1か所だけ決めて変え、前回の結果と比べます。同時に複数を直すと、何が効いたのか分からなくなるためです。

直す順は、入口に近いほうからが目安です。案内の件名や見出し、ボタンの文言、申し込みフォームの項目、相手の絞り込みの順に見直します。A社が案内の件名だけを変え、申し込みの数を前回と比べるような進め方です。

変えた日と内容を記録しておくと、数か月後でも原因をたどれます。何を数えるかは、次の章で整理します。

成果を測る数字と改善の回し方

見る数字は、入口を測る反応率と獲得単価、最終成果を測る商談と成約、案内ごとの内訳、既存の顧客を見る継続率の4つです。入口の数字で止めず、最終成果までつなげて数えます。

コンクリートの壁に掛かった黒と黄色のダーツ盤、反応を数えて狙いを直すことを思わせる写真

反応率と獲得単価で入口を測る

反応率は、案内を届けた人のうち反応した人の割合で、獲得単価は、1件の反応を得るのにかかった費用です。反応率は「反応の数÷届けた数」、獲得単価は「かけた費用÷反応の数」で求めます。

Webでの反応率は、CVRやコンバージョン率と呼ばれます。数え方はCVRの記事を参照してください。OpenStaxの教科書も、顧客1人を得るのにかかる費用を、手段ごと、施策ごとに測れる数字として挙げています。

計算の例です。1,000通のDMを送り、20件の資料請求があれば、反応率は2%です。かかった費用が10万円なら、獲得単価は5,000円になります。

数字は説明のための例で、実際の結果ではありません。

商談と成約まで数えて最終成果を見る

最終成果を見るには、反応のあとの商談と成約まで、同じ相手を追って数えます。反応から商談、商談から成約へ進んだ人数と割合を、段階ごとに記録します。

申し込みが多い案内が、商談の多い案内とは限りません。たとえば、資料請求は案内Aが多く、商談は案内Bが多いときは、成約1件にかかった費用で比べます。獲得単価の安い案内だけを選ぶと、成約の少ない案内に予算が偏りがちです。

成約1件の費用は、「かけた費用÷成約の数」で求めます。営業の担当者と数字を共有し、商談になった理由とならなかった理由を聞いて、案内の直しに生かしましょう。

どの案内から来た反応かを分けて数える

反応は、どの案内から来たのかを分けて数えないと、効いた入口と効かなかった入口が混ざります。Webでは、案内ごとにリンクの末尾へ印を付けると、アクセスの出どころを分けられます。この印の使い方は、UTMパラメータの記事を参照してください。

郵送のDMや電話は、専用のURLや電話番号、申込コードで分けます。

株式会社街中文学の「当社メディアの案内の運用ルール(2026年10月)」も、同じ考え方です。画面の下に追いかけて出る案内には、本文の3つの案内枠とは別の枠IDを付けます。枠IDとは、案内の場所ごとに付ける名前のことで、表示とクリックを分けて集計できます。

分けて数えれば、増やす案内と減らす案内を、数字で決められるようになるでしょう。

継続率で既存の顧客との関係を見る

継続率は、一定の期間のあとも購入や契約を続けている顧客の割合で、既存の顧客との関係を見る数字です。期間の終わりに続けている顧客の数を、期間の始めにいた顧客の数で割って求めます。

計算の例です。期間の始めに100社いた顧客のうち、終わりに90社が続けていれば、継続率は90%です。実際の数字ではありません。

新しい顧客を増やすことだけに偏ると、既存の顧客との関係が見えなくなります。既存の顧客にもメールなどで案内を送り、反応と継続率を数えましょう。数字は毎月、同じ表に同じ項目で記録して比べ、直す場所を1か所ずつ決めます。

今泉の視点:私は、ダイレクトマーケティングで最初に取る反応は、負担の軽い資料ダウンロードにそろえ、案内の枠ごとに分けて数えるのがよいと判断します。株式会社街中文学が2026年10月に定めた当社メディアの案内の運用ルールで、追いかけて出る案内を資料ダウンロードにそろえ、本文の枠とは別の枠として表示とクリックを分けて集計するとしているからです。

ダイレクトマーケティングの3つのメリット

メリットは3つあります。費用と成果の関係が数字で見えること、少ない予算と人数から試せること、顧客のデータが自社に残ることです。

費用と成果の関係が数字で見える

ダイレクトマーケティングは、かけた費用と得られた反応を並べて、案内ごとの費用対効果を数字で見られる手法です。費用対効果とは、かけた費用に対して、どれだけの成果が得られたかを指します。

前の章の獲得単価や成約1件の費用を使えば、続ける案内とやめる案内を、感覚ではなく数字で決められます。社内で予算を説明するときにも役立つでしょう。「この案内は成約1件あたりの費用が低いので、来月も続けたい」と、根拠を添えて話せるからです。

少ない予算と人数から試せる

ダイレクトマーケティングは、少ない予算と人数から試せる手法です。取引先の一部にメールを送る、1つの案内ページを作る、といった形なら、小さく始められるでしょう。

OpenStaxの教科書も、メールを、ほかの手段より費用を抑えて、絞り込んだ相手に届けやすい手法と位置づけています。ネットを使った直接的な手法は、広い範囲に届ける費用が、ほかの手段と比べて小さいとも書いています。

手法を1つに絞れば、少人数でも回しやすいはずです。ただし、費用が小さいからと数えずに続けると、成果のない施策に時間を使い続けることになりかねません。小さく始めても、数字は毎月見ましょう。

顧客のデータが自社に残る

反応した相手の連絡先や申し込みの内容が、自社の顧客データとして残ることも、大きなメリットです。データがあれば、次の案内を相手に合わせて変えられ、関係を続けられます。たとえば、事例集を請求した相手には、似た業種の事例を次に案内できます。

ニューヨーク・タイムズの追悼記事によると、ワンダーマン氏は1967年の講演で、次のように語りました。町の雑貨店の主人が数人の常連客を覚えているのと同じ細かさで、コンピューターは2億人の消費者を覚えておける、という内容です。データを使って一人ひとりに合わせる考え方は、昔から変わらず中心にあるでしょう。

ただし、データは持つだけで管理の責任が生じます。その手間は、次の章で整理します。

デメリットと始める前に確かめる法律

デメリットは、成果が安定するまで試す期間がかかることと、顧客データの管理に手間がかかることです。法律では、メールの広告に事前の同意が、個人情報に利用目的の説明が欠かせません。

成果が安定するまで試す期間がかかる

成果が安定するまでには、試して直す期間が必要で、最初の数回の結果だけで判断しないことが大切です。直す場所を1か所ずつ変えて比べるため、回数を重ねないと、効く形が見えてきません。検討に時間がかかる商材では、反応から成約までの間も長くなります。

対処は、試す期間とやめる基準を、最初に決めておくことです。たとえば「3か月は続け、成約1件の費用が目標を超えたら見直す」のように、数字で決めます。最初から大きな予算は使わず、小さく試しましょう。

顧客データの管理に手間がかかる

顧客データは、集めたあとも、正確に保ち、安全に管理し、不要になれば消す手間がかかります。個人情報保護委員会のガイドラインは、3つを求めています。使う目的に必要な範囲で個人データを正確で最新の内容に保ち、使わなくなったら遅滞なく消すよう努めること、そして漏えいを防ぐ安全管理の措置を講じることです。

少人数なら、3つから始めるのが回しやすいでしょう。担当者を決めること、データを見られる人を絞ること、配信の停止や削除の依頼を受ける窓口を1つにすることです。

メールの広告は事前の同意が要る

広告や宣伝のメールは、特定電子メール法により、事前に同意した相手などにしか送れません。正式な名前は「特定電子メールの送信の適正化等に関する法律」で、第3条が送れる相手を決めています。

同意は、広告メールが送られることと送る者が誰かが、普通の人に分かる形で示され、賛成の意思が示されて初めて得られたと考えるのが基本です。小さな文字や、長い利用規約の奥に書いただけでは足りないと、総務省と消費者庁のガイドラインは示しています。

例外として、取引関係にある相手、名刺などの書面でメールアドレスを知らせた相手、メールアドレスを公表している団体や営業の個人にも送れます。ただし、公表と一緒に広告メールを断る旨が書かれている相手には送れません。

同意を得たら、その証拠を残さなければなりません。相手ごとに同意を得た時期と方法を記録するか、送り先の一覧と、同意を得たときのフォームなどの文面を保存するか、のどちらかです。保存する期間は、原則として、最後にメールを送った日から1か月を経過する日までと、施行規則が定めています。

送るメールには、送信者の名前(社名)、住所、配信停止の手続きができることと停止の連絡先(メールアドレスかURL)、苦情や問い合わせの連絡先(電話番号・メールアドレス・URLのいずれか)を表示します。これらは、法律の第4条と施行規則の第9条で決められた項目です。停止の通知を受けた相手には、送ってはいけません。

守っていない送信者には、国が改善の措置命令を出せます。命令に従わないと、1年以下の拘禁刑または100万円以下の罰金などの罰則があり、法人には3,000万円以下の罰金が科される場合もあります。法律の判断は個別の事情で変わるため、迷うときは弁護士など専門家に確かめてください。

個人情報は利用目的を示して扱う

個人情報を集めるときは、利用目的をできる限り具体的に決め、本人に通知するか公表します。個人情報保護法の第17条と第21条が定める決まりです。申込書やウェブのフォームのように、本人から直接書面で集める場合は、集める前に明示します。

個人情報保護委員会のガイドラインは、具体的な利用目的の例として、商品の発送、アフターサービス、新商品・サービスに関する情報のお知らせを挙げています。「マーケティング活動に用いるため」のような書き方は、具体的とはいえない例です。フォームでは、送信ボタンを押す前に、利用目的が目に留まる位置に示すことが望ましいとも書いています。

決めた目的を超えて使うには、原則として本人の同意が必要です。企業向けの取引でも、会社そのものの情報は個人情報ではありませんが、担当者の氏名や連絡先は個人情報にあたります。名刺交換で受け取った情報を、今後の連絡や、自社の広告宣伝のメールの送付に使う場合は、取得の状況から目的が明らかなため、通知を省ける例の1つです。

ダイレクトメールの停止を求められたのに繰り返し送り続けると、本人が利用の停止を請求できる例として、ガイドラインに挙げられています。判断に迷うときは、弁護士など専門家に確かめてください。

ダイレクトマーケティングのよくある質問

よくある疑問は、ダイレクトメールとの違い、BtoBでの使い方、インバウンドマーケティングとの違い、外部への相談の4つに集まります。

ダイレクトメールとの違いは何ですか?

ダイレクトメール(DM)は、郵送やメールで相手に直接届ける手段の1つです。ダイレクトマーケティングは、DMのほか、電話やWeb広告なども使い、反応を数えて直す手法の全体を指します。DMを送るだけで終わらせず、反応を数えて直す部分が要です。

BtoBでもダイレクトマーケティングは使えますか?

BtoB(企業向けの取引)でも使えます。展示会で名刺を交換した相手への案内や、資料をダウンロードした相手へのメールで、反応を数えて商談につなげます。相手と手法を1つに絞って試す手順は個人向けと同じで、メールや個人情報の決まりは企業向けでも確かめましょう。

インバウンドマーケティングとの違いは何ですか?

インバウンドマーケティングは、見込み客が自分で情報を探す流れの中に自社の情報を置き、自分から問い合わせてもらう考え方です。ダイレクトマーケティングは、企業から相手に働きかけ、反応を数えて直す手法です。両者は組み合わせられ、記事で見込み客を集めて資料を渡し、受け取った人にメールで続きを届ける形もあります。

外部に相談するなら何を頼めますか?

外部に頼める内容は、最終成果と数字の決め方、届ける相手の絞り込み、申し込みの入口の設計、案内ごとに数える仕組みづくり、改善の進め方です。メールや個人情報の決まりの最終判断は、弁護士など専門家に頼みます。自社で担う範囲の考え方は、マーケティング内製化の記事が参考になります。

まとめ

ダイレクトマーケティングは、顧客と直接やりとりして反応を数え、結果から打ち手を直す手法です。マス広告と違って反応を一人ずつ数えられ、相手を絞れば少ない予算からでも試せます。

始めるときは、最終成果を決め、手法を1つに絞り、商談や成約まで数えましょう。メールには事前の同意、個人情報には利用目的の説明が欠かせません。

まずは、最終成果と最初に試す手法を、1枚にまとめてみてください。計画づくりに迷うときは、株式会社街中文学のSEOコンサルティングでもご相談をお受けしています。

よかったらシェアしてね!
  • URLをコピーしました!

この記事を書いた人

株式会社街中文学 代表。DBSEO(データベース型SEO)・LLMO(AI検索最適化)・コンテンツマーケティングを専門に、東証上場企業や月間4,500万セッション級メディアのSEO支援を行ってきました。本メディアの全記事を執筆・監修しています。

目次