「おすすめ20社と言われても、結局どこがいいのか分からない」。SEO会社を探し始めた担当者の方から、よくこう伺います。どの一覧を開いても並んでいる会社が違い、順位の理由もはっきりしないからです。
街中文学は、月間4,500万セッション級メディアの支援実績を持つ立場から、依頼先を探す方のご相談に立ち会ってきました。自社もオウンドメディアを運営しているため、こうした一覧記事がどう作られるのかも内側から見ています。
お伝えしたいのは、おすすめ一覧は候補を集める道具であって、決める道具ではないということです。この記事を読めば、一覧の作られ方から読み取れることが分かり、最後は自社の評価軸で候補を並べ直せるようになります。
コンテンツ監査からトピッククラスター設計、KPI・CVR設計まで、検索流入と問い合わせにつながるメディア戦略を整えます。記事は増えたのに成果が伸びない、という企業向けのコンサルティングです。
先に結論:おすすめ一覧は候補を集める道具です
まず最初に、結論からお伝えしましょう。SEO会社のおすすめ一覧は、次の3点で整理できます。
- 一覧は候補を集める道具で、決める道具ではありません
- 作られ方が分かると、何を読み取れるかが決まります
- 最後は自社の評価軸で候補を並べ直します
1つ目は、一覧との付き合い方です。並んでいる順番は、書いた人の基準による順番になります。その基準が自社の基準と同じである保証はどこにもありません。候補を知る入り口として使うのが、いちばん無理のない使い方です。
2つ目は、読み方の前提です。どんな記事にも作る目的があり、目的によって載る情報と載らない情報が変わります。目的があること自体は問題ではなく、分かって読めば材料として使えます。
3つ目は、最後の工程です。一覧の列から比較軸を借り、自社の困りごとに合わせて作り直します。そのうえで候補を3社まで絞り込みます。
誰かが作った順位を眺めているうちは、決め手が見つかりません。順位を自社のものに置き換えたところから、判断が動き始めます。
「おすすめSEO会社」の一覧はどう作られているか
おすすめ一覧やランキングサイトを読むときは、その記事が何のために作られたのかを先に見てください。そこが分かると、載っている情報のどこまでを信じてよいかが決まります。作られ方から順に見ていきましょう。

一覧記事にも作る目的があります
どんな記事にも、誰に向けて、何を伝えて、読んだあとどうしてほしいのかという3つが必ずあります。当社が記事を作るときも、この3つを決めてから書き始めます。決まっていない状態で書くと、文章がうまくても読者に何も残らないからです。
読む側に回ったときも、同じ3つを探すと記事の位置づけが見えます。おすすめ一覧なら、次のような形で確かめられます。
| 確かめること | どこを見るか |
|---|---|
| 誰が作ったのか | 運営者情報、会社概要のページ |
| その運営者は何をしている会社か | 提供しているサービスの一覧 |
| 読んだあとどうしてほしいのか | 記事末尾のボタンや問い合わせ先 |
ここで大切なのは、目的があること自体は問題ではないという点です。自社サービスへ誘導する記事も、広告収入で運営される記事も、それぞれの成り立ちがあります。分かったうえで読めば、材料としてきちんと使えます。
Googleが示す「価値を加えたサイト」
使える一覧とそうでない一覧を分けるのは、書き手にしか出せない情報が足されているかどうかです。この見方について、Googleが判断の物差しを示しています。
紹介した先の商品やサービスから報酬を受け取る仕組みについて、Googleは中身の薄いものを問題としています。ただし同時に、「ただし、アフィリエイト プログラムに参加しているサイトが、すべて内容の薄いアフィリエイト サイトというわけではありません。」とも書いているのです。スパムに関するポリシー(Google検索セントラル)
そのうえで、優れたサイトについてはこう書かれているのです。「優れたアフィリエイト サイトは、有意義なコンテンツや機能を提供することで新たな価値を加えています。たとえば、価格、独自の商品レビュー、厳格なテストと評価、商品やカテゴリのナビゲーション、商品の比較などに関する追加情報を提供しています。」
これはアフィリエイトのサイト全般についての説明ですが、一覧記事を読むときの物差しとしてそのまま使えます。元の会社が出している説明をそのまま並べただけなのか、それとも書いた人にしか出せない情報が足されているのかを見てください。
読むときは、次の3点を確かめてみてください。
- 元の会社が出している説明を、そのまま並べていないか
- 問い合わせや取材で分かったことが書かれているか
- 料金の考え方の違いまで説明されているか
この3つのうち1つでも当てはまれば、その一覧には書き手の手が入っています。そこが読む価値の分かれ目になります。
当社が一覧記事を出していない理由
当社はSEO会社のおすすめ一覧やランキングを作っていません。この記事の立場として、先にお伝えしておきます。
理由は単純で、当社自身がSEOの支援を行っているからです。自社が候補に入りうる領域で他社に順位をつければ、それは読者のための比較ではなく、自社の営業資料になってしまいます。順位のつけ方をどれだけ丁寧に説明しても、その疑いは消せません。
ですから当社は、順位ではなく判断の物差しだけを書くことにしています。どの会社を選ぶかは読者が決めることで、こちらが決めることではないと考えているためです。
この記事も同じ作りです。社名は1つも出てきません。その代わりに、一覧をどう読み、そこから何を取り出し、最後にどう並べ直すかをお伝えしましょう。
「日本一」「No.1」の表示から読み取れること
「顧客満足度No.1」「この分野で日本一」といった表示には、根拠として満たすべき条件が定められています。SEO会社を探していると、こうした表示によく出会うはずです。条件を知っておくと、確かめ方が分かります。

No.1表示に必要な4つの条件
消費者庁は2024年9月に「No.1 表示に関する実態調査報告書」を公表しています。そこでは、No.1表示が根拠のないまま事実と異なる場合、景品表示法上の問題になると整理されました。
報告書の言葉では、こう書かれています。「No.1 表示は、これが商品等の内容の優良性又は取引条件の有利性を示す表示でありながら、合理的な根拠に基づかず、事実と異なる場合には、実際のもの又は競争事業者のものよりも著しく優良又は有利であると一般消費者に誤認され、不当表示として景品表示法上問題となる。」No.1 表示に関する実態調査報告書(消費者庁・令和6年9月26日)
そのうえで、満足度のようなアンケートで測る表示について、根拠と認められるための条件が4つ挙げられています。
| 条件 | 読み手として気になる点 |
|---|---|
| 比較する商品等が適切に選定されていること | どの範囲の会社と比べたのか |
| 調査対象者が適切に選定されていること | 誰が答えたのか |
| 調査が公平な方法で実施されていること | どう聞いたのか |
| 表示内容と調査結果が適切に対応していること | 調査の項目と表示の言葉が合っているか |
この4つは、満足度や印象など、答える人の主観で決まる種類の表示についての条件です。売上高や契約件数のように数えられる指標のNo.1表示は、また別の確かめ方になります。
使った経験がなくても答えられる調査
対象のサービスを使ったことがない人が、サイトを見た印象だけで答える調査もあるのです。報告書はこれをイメージ調査と呼んで説明しています。
イメージ調査について、報告書はこう書いています。「回答者は、対象商品等や、比較対象とされている同種又は類似の商品等の利用経験の有無を問わずに集められ、専らウェブサイトを閲覧した際の印象(イメージ)に基づき、質問に回答することとなる。」
つまり、そのサービスを使ったことがない人が、サイトを見た印象だけで答える形の調査があるということです。回答としては成立していますが、実際に依頼した人の評価とは別のものになります。
さらに報告書には、調査の中身を出した側がどこまで把握していたかも記されています。アンケートの質問内容や、比較対象としてどの企業が選ばれていたのかを把握していた事業者は、「ヒアリング対象広告主 15 社中1社だけであった。」と書かれているのです。
これは消費者庁がヒアリングした15社という限られた範囲での結果ですから、世の中の表示全体がそうだという話ではありません。それでも、表示を出している側も中身を把握していない場合があるという事実は、読み手として知っておく価値があります。
表示を見たときに確かめる1点
確かめる方法は1つで、その表示の近くにある小さな注記を読むことです。根拠のある表示には、たいてい調査の条件が添えられています。
注記で見る項目は、次の5つです。
- 調査を実施した会社
- 調査期間
- 回答した人の人数
- 回答者に何を聞いたのか
- 比較の対象になった範囲
ここを読むと、先ほどの4つの条件のうち何が確かめられて何が確かめられないかが分かります。
とくに見てほしいのは、比較の範囲を示す一文です。「◯◯を提供する事業者のうち」といった限定が付いていれば、その範囲でのNo.1という意味になります。範囲が狭いことが悪いのではなく、範囲を知らずに読むと受け取り方がずれてしまうという話です。
注記が見当たらない場合は、そのまま質問してみてください。何を対象にした調査なのかを尋ねて、具体的な答えが返ってくるかどうか。それ自体が、その会社の姿勢を知る材料になります。
コンテンツ監査からトピッククラスター設計、KPI・CVR設計まで、検索流入と問い合わせにつながるメディア戦略を整えます。記事は増えたのに成果が伸びない、という企業向けのコンサルティングです。
一覧から自社に必要な情報だけを取り出す
一覧記事は、会社名を覚えるために読むものではありません。そこに書かれている比較の軸と、複数の一覧に共通して出てくる項目のほうが、自社にとっては役に立ちます。取り出し方を3つに分けてお伝えします。

会社名より比較軸を見る
一覧記事でいちばん価値があるのは、まとめ表の見出し行です。「料金体系」「対応範囲」「最低契約期間」といった列の並びは、その分野で何が比較の対象になるのかを示しています。
この列の並びは、書き手が業界を調べたうえで決めたものです。ですから会社名の部分を消しても、列の見出しだけで「何を確かめるべきか」の一覧として使えます。
実際にやってみると、自社が気にしていなかった項目が出てくるはずです。契約の縛りや、レポートの頻度がそれにあたります。気づいた項目は、そのまま自社の確認事項に足してください。
なお、料金体系という軸の中身についてはSEO対策費用の相場と内訳をまとめた記事で分解しました。表の列に「月額固定」「成果報酬」と並んでいても、それぞれの意味が分からなければ比べようがないためです。
複数の一覧に共通して出てくること
次の読み方は、一覧を3本ほど並べて、重なっている部分を探すことです。1本だけを読むより、はるかに輪郭がはっきりします。
重なりには2種類あります。1つは、どの一覧にも出てくる比較軸です。これはその分野で誰もが確かめる項目だと考えてよいでしょう。
もう1つは、どの一覧にも登場する会社です。こちらは広く知られているという事実を示しますが、自社に合うかどうかは別の話になります。
逆に、1本の一覧にしか出てこない項目にも意味があります。その記事を書いた人が独自に足した部分だからです。先ほどのGoogleの物差しでいえば、価値が加えられている箇所にあたります。
当社がご相談の場でご一緒すると、3本を並べる作業は30分ほどで終わります。この30分で、その分野の比較軸はおおむね出そろうという感触です。会社を1社ずつ調べるより先に、こちらをやってみてください。
一覧には載らない情報
一方で、一覧という形式では扱えない情報もあります。ここを期待して読むと、いつまでも決められません。
| 一覧から読み取れること | 一覧では分からないこと |
|---|---|
| その分野の比較軸 | 自社の課題にどの軸が効くか |
| 各社が掲げている得意分野 | 自社の業種での経験があるか |
| 料金体系の種類 | 自社の条件でいくらになるか |
| 掲載されている社数と並び順 | どの会社が候補から漏れているか |
表の右側にあるのは、どれも自社の事情と結びついたときにしか答えが出ないものです。一覧を作る側は自社の事情を知りませんから、書きようがありません。
そして右の列こそ、依頼先を決めるときに効いてくる部分です。会社の型による得意分野の違いはSEO会社の4つの型をまとめた記事で整理しました。一覧で候補を集めたら、次はこの右側を埋める作業に移ってください。
自社の評価軸で候補を並べ直す
最後の工程は、誰かが作った順位を、自社の順位に置き換えることです。ここまで来れば、一覧に並んでいた順番はもう関係ありません。3つの手順で進めます。

評価軸は自社の課題から作る
評価軸は、一覧の列をそのまま借りるのではなく、自社がいま困っていることから作ってください。困りごとが違えば、効く軸も変わります。
作り方は、困りごとを1行書いて、その隣に「それを確かめる質問」を並べるだけです。
| 自社の困りごと | それを確かめる質問 |
|---|---|
| 記事を出しているのに順位が上がらない | いまのサイトを見て、最初に何を疑いますか |
| 何から手をつけるべきか分からない | 着手の順番はどう決めますか |
| 社内に手を動かせる人がいない | どこまでそちらで手を動かせますか |
| 前の会社で成果が出なかった | 過去の施策はどう引き継ぎますか |
この右の列が、そのまま各社への質問になります。同じ質問を全社に投げると、答えが並んで比べられる形になるのです。会社ごとに違う話を聞いてしまうと、比較の土台が崩れてしまいます。
なお、困りごとを整理する前段として、任せる範囲と社内の窓口を決めておく必要があります。この点は依頼前に決める3つをまとめた記事で扱いました。
軸に重みをつける
軸が5つも6つも並ぶと、今度はどれを優先するかで迷います。そこで、重みをつけてください。
やり方は、軸のうち1つだけに「これが欠けたら他がどれだけ良くても選ばない」という印をつけるだけです。多くの場合、印がつくのは1つか2つに収まります。
たとえば社内に手を動かせる人がいない会社なら、実行まで担ってもらえるかどうかが最優先になります。ここが欠けていれば、提案の質が高くても前に進みません。逆に社内に人がいるなら、設計と判断だけを頼むという形も選べます。
印をつけておくと、迷ったときに立ち返る場所ができます。各社の提案を読むうちに目移りしても、印をつけた軸に戻れば判断がぶれずに済むのです。
候補は3社までに絞る
候補は3社までに絞ってください。当社が相談を受けるなかでも、候補が5社を超えると比較そのものが止まってしまう場面をよく見ます。
会社が増えるほど、各社に同じ質問を投げて答えを並べる手間が増えます。手間が増えると途中で力尽きて、結局は金額の安い順や、印象の良かった順で決めることになりがちです。それでは軸を作った意味がありません。
絞る順番は次のとおりです。
- まず業態で外します。自社の課題と噛み合わない型を候補から落とします
- 次に予算で外します。桁が合わない相手はここで外れます
- 残った相手を、印をつけた軸で並べます
3社に絞れたら、同じ内容で見積もりを依頼してください。渡す情報の中身は見積もりの取り方をまとめた記事で、任せる範囲の引き方は外注で任せる範囲をまとめた記事で扱っています。
今泉の視点:ご相談の場で「候補はどれくらいありますか」と伺うと、8社ほど挙がることがあります。一覧をいくつか読んで、良さそうな会社を全部メモした状態です。
ただ、そこから話を進めようとすると、たいてい止まります。8社に同じ質問を投げて、返ってきた答えを並べる作業は、片手間ではとても終わりません。結局そのまま数週間が過ぎて、いちばん最初に連絡をくれた会社に決めた、というお話も伺いました。
ですから、候補は3社までとお伝えしています。減らすのが惜しく感じるかもしれませんが、比べきれない数を抱えるより、3社を丁寧に比べたほうが納得のいく決め方になります。
SEO会社のおすすめについてよくあるご質問
まとめ
おすすめ一覧やランキングは、候補の名前とその分野の比較軸を知るための入り口です。並んでいる順番は書いた人の基準によるもので、自社の基準とは別のものになります。作られ方が分かれば、そこから何を取り出せるかも決まってきます。
「No.1」と書かれた表示に出会ったときは、近くにある注記を読んで、調査の対象者と比較の範囲を確かめてみてください。範囲が限定されていること自体は問題ではありません。
まずは一覧を3本ほど開いて、まとめ表の見出し行だけを書き写すところから始めてみてください。その列が、自社の評価軸を作るときの下地になります。
コンテンツ監査からトピッククラスター設計、KPI・CVR設計まで、検索流入と問い合わせにつながるメディア戦略を整えます。記事は増えたのに成果が伸びない、という企業向けのコンサルティングです。
